若者の間で進む“ソーシャルメディア離れ”？ 利用時間や睡眠への影響も懸念高まる
SNS（ソーシャルメディア）は本当に若者にとって有益なのか？
この問いに対する答えが、ティーンエイジャー自身の意識の中でも変化してきているようです。
米調査機関Pew Research Centerが2025年4月に発表した最新の調査によると、SNSを「ほとんど有害」と考える10代の割合が48％にまで上昇したことが明らかになりました。これは2022年の調査と比較して約1.5倍の増加にあたります。
調査概要と主な結果
- 対象者： アメリカ在住のティーン（13〜17歳）とその保護者1,391組
- 調査期間： 2024年末〜2025年初旬
- 調査機関： Pew Research Center
✔ SNSが「他のティーンにとって有害」だと思う割合
- 2022年： 32％
- 2025年： 48％（+16ポイント）
✔ SNSが「自分にとって有害」と感じる割合
- わずか14％と、自他の評価にギャップあり
✔ SNS利用の“自己管理意識”にも変化
- 「SNSに時間を使いすぎている」：45％（2023年比+18％）
- 「睡眠に悪影響がある」：45％
- 「生産性が下がると感じる」：40％
- 「スマホやSNSの使用を減らした」：44％
自分より“他人”への影響を懸念？
興味深いのは、「SNSが他人にとって有害」と考える割合（48％）に対し、「自分にとって有害」と答えたティーンがわずか14％に留まっている点です。
なぜこのギャップが生まれるのか？
Pewの報告書ではこの理由について直接の分析は示されていませんが、考えられる仮説として：
- 「自分はうまく付き合っている」と思い込みたい心理
- 集団全体の問題として認識する傾向（社会的比較）
- メンタルヘルス問題への意識の高まりに影響された見方
などが挙げられます。
背景にある社会的圧力と法的規制の動き
この調査結果は、現在アメリカ国内で進む若年層向けSNS規制強化の流れとも無関係ではありません。
- 米国公衆衛生長官による警告（2024年）
- SNS企業への責任追及の声の高まり
- 16歳未満のSNS利用に保護者の同意を義務化する法案 など
こうした規制強化の動きに対し、Pewの調査は「ティーン自身も懸念している」という重要な視点を提供しています。
まとめ：ティーンの意識変化は、SNSとの“健全な距離”の兆しか？
Pewの調査からは、以下のような傾向が見て取れます：
- ティーン自身がSNSの影響を“冷静に見つめ直し始めている”
- 自他における影響の評価にはギャップがある
- SNS利用時間や生活への影響について「自己管理」する意識が高まっている
SNSの善悪論ではなく、「どう付き合っていくか」という視点が今後ますます求められる時代になりそうです。
コメント